熊本で再び震度7 「備え」を改めて考える

熊本の地震で思い出した2016年の記憶

熊本で再び震度7の地震が発生したというニュースを見て、大きな衝撃を受けました。

2016年の熊本地震では、家屋の倒壊や土砂災害など甚大な被害が発生し、多くの方が避難生活を余儀なくされました。当時の報道や映像は、今でも鮮明に記憶に残っています。

私には熊本に知人の実家があり、無事を願う気持ちでニュースを見ていました。また、これまで二度熊本を旅行で訪れたことがあり、阿蘇の雄大な景色や食事、人の温かさに触れた思い出があります。その場所が再び大きな揺れに見舞われたことを思うと、とても胸が痛みます。

被災された皆様に心よりお見舞い申し上げるとともに、一日も早く日常が戻ることを願っています。

災害は「自宅で起こる」とは限らない

今回の地震で改めて考えたのは、「もし出張先や旅行先で被災したらどうするだろう」ということです。

税理士という仕事柄、研修や打ち合わせで県外へ出張することがあります。最近では趣味のコーヒー関係の試験や旅行で遠方へ出かける機会も増えました。土地勘のない場所で大きな災害に遭遇したら、避難場所はどこなのか、家族と連絡は取れるのか、交通機関は動くのかなど、不安は尽きません。

だからこそ、普段からスマートフォンの充電を意識し、モバイルバッテリーや小型ライトを持ち歩くこと、宿泊先では避難経路を確認しておくことなど、小さな備えの積み重ねが大切だと感じています。

災害は「いつか」ではなく、「いつ起きてもおかしくない」という意識を持つことが重要なのかもしれません。

税理士事務所としてBCPを見直すきっかけに

今回の地震を受け、事務所の防災用品やBCP(事業継続計画)についても改めて見直そうと思いました。

飲料水や非常食、救急用品、懐中電灯、モバイルバッテリーなどの備蓄は十分か。使用期限は切れていないか。停電や通信障害が起きても最低限の業務を継続できる体制になっているか。確認すべきことは数多くあります。

税理士事務所は、お客様の大切な会計データや税務情報をお預かりしています。当事務所ではクラウド会計を積極的に活用しているため、万が一事務所が被災した場合でも、データそのものが失われるリスクは大幅に抑えられます。しかし、それだけで十分ではありません。お客様との連絡手段や業務を継続するための体制まで含めて備えておくことが、本当の意味でのBCPだと考えています。

災害を防ぐことはできません。しかし、被害を最小限に抑えるための準備はできます。

今回の熊本の地震を「遠くの出来事」と考えるのではなく、自分自身や事務所の備えを見直すきっかけにしたいと思います。

【編集後記】

被災地に向けて何ができるか考えたいと思います。

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